どうも、夫婦で不妊治療中の、小兎です
夫婦で不妊治療中とは言ってもやはり負担が大きいにのは妻であり
そんな妻のように、不妊に悩んでる方は多いと思います
そして、負担といっても様々なものがあります
精神的負担、金銭的負担、時間的負担、身体的負担
これらの負担を抱えながら、不妊治療は進めていかなければなりません
そんな負担の多い不妊治療ですが
ついに金銭的負担の部分が軽くなることになります
それが、不妊治療の保険適用化です
これは、不妊治療を行なっている人たちにとってはかなりありがたい話だと思います
なぜなら、不妊治療を続けるためには高額の治療費を払わなければならないからです
それが、今年（2022年）の４月から保険適用になるのです
今回はそんな金銭的負担を和らげてくれる不妊治療の保険適用について書いていきたいと思います
この記事では
- 不妊治療の保険適用によるメリット、デメリット
- 対象の治療や年齢
について書いていきますので、不妊治療をしている方、またはこれから始めようと検討されいてる方等に役に立てたらと思っています
不妊治療について
そもそも不妊治療というのは、どういったものがあり、どれくらいお金がかかってくるのでしょうか
単に人口受精や体外受精といっても、それぞれの方法で値段も変わりますし、それまでの原因を知るための検査にも費用がかかります
そして、原因があったり、妊娠しやすくするために薬を服用することもあり、薬代もかかってきます
もちろん保険適用の検査もありますし、全てに高額な費用がかかるわけではありませんが
やはり病院通いしなければならない、診察にだってお金はかかる
チリも積もれば山となるです
費用に関してはざっとこんなものでしょうか（金額に前後はあると思います）
| 検査・治療 | 費用 |
| 採血 | 約1,500円〜８,000円（保険適用） 調べる検査により値段の差あり |
| 子宮卵管造影法 | 約9,000円〜12,000円（保険適用） |
| レントゲン検査 | 約600円〜800円（保険適用） |
| 超音波検査（エコー） | 約2,000円（保険適用） |
| フーナー試験 | 約500円（保険適用） |
| タイミング法 | 約3,000円〜10,000円（保険適用） |
| 排卵誘発法 | 約10,000〜20,000円（保険適用） |
| 精液検査（男性） | 約5,500円（自費） |
| 人工授精 | 約10,000円〜30,000円（自費） |
| 体外受精 | 約20万〜60万円（自費） |
| 顕微授精 | 約30万〜50万円（自費） |
※かかられる病院やクリニックによって値段は変わってくるかもしれないので、詳しくはかかられる施設をお調べ下さい
この表だけみても多くの検査があり、かかってくる費用も膨大ですよね
これに診察代がかかりますし、自費の治療はかなり高額ですよね
しかも一回限りで終わらない方が多いことを考えると、かなりの金額を費やさなければならないわけです
私の妻がかかっているクリニックでは人工授精は２回目、３回目と回数が増えると金額が下がっていきます（ほかのところもそうなのかな）
やはりこれだけの費用がかかるところをみると、不妊治療に消極的になられる方も多いのではないでしょうか
それが、2022年4月から不妊治療に保険が適用されると決まり、不妊治療の悩まれる方々にとっては金銭的な負担だけでも軽くなるのは、小さな朗報（ほかにも大きな負担はある）になったかもしれません
では、次に不妊治療の保険適用の概要と、それによるメリット、デメリットをみていきましょう
保険適用の概要
それでは、まず4月からの保険適用とはどんなものになるか概要をみていきましょう
厚生労働省は次のように提言しています
体外受精などの基本治療は全て保険適用されます
国の審議会(中央社会保険医療協議会)で審議された結果、関係学会のガイドラインな どで有効性・安全性が確認された以下の治療については、保険適用されます。
一般不妊治療：タイミング法、人工授精
出典：厚生労働省ホームページ 不妊治療に関する取り組み より
生殖補助医療：採卵・採精→体外受精・顕微授精→受精卵・胚培養→胚凍結保存→胚移植
つまり、保険適用となるものとして
- 人工授精
- 体外受精
- 顕微授精
- 胚移植
- 胚培養
- 胚凍結保存
- 採卵
- 精巣内精子採取
以上のようなものがあります
さらに
年齢・回数の要件に関しても定義しています
| 年齢制限 | 治療開始時におい て女性の年齢が43 歳未満であること |
| 回数制限 | 40歳未満 → 通算6回まで(1子ごとに) 40歳以上43歳未満 → 通算3回まで(1子ごとに) |
そして
窓口にての負担額が治療の３割となります
治療費が高額な場合の月額上限(高額療養費制度)もあります。 具体的な上限額や手続は、ご加入の医療保険者(国民健康保険にご加入の方は、お住まいの市町村の担当窓口)にお問い合わせください。
出典：厚生労働省ホームページ 不妊治療に関する取り組み より
とのことです
ちなみに、保険適用になるまでは体外受精等の治療の際に助成金30万円が与えられると言う制度がありましたが、こちらの方は廃止されます
メリット
メリットとしてはやはり金銭的な負担が軽くなることによって不妊治療へ前向きになれるところではないでしょか
何度も言うように、いろんな負担がある中で金銭面というのは大きいと思います
それが窓口で３割負担になるということは、30万円の治療をしても9万円の支払いで済むわけですから気持ちの面でも軽くなりますよね
さらに保険適用ということもあり高額療養費制度もあるので、１ヶ月でいくらかかっても一定の支払いで済むわけです
なので、社会資源を活用しつつ行なっていけるところはメリットかと思われます
高額療養費制度における自己負担限度額は以下に表にしています（69歳以下）
| 所得区分 | 自己負担限度額 |
| 年収約1,160万円〜 健保：標準月額83万円以上 国保：旧ただし書き所得901万円 | 252,600＋(医療費−842,000)×1% |
| 年収約770万〜1,160万円 健保：標準報酬月額53万円〜79万円 国保：旧ただし書き所得600万円〜901万円 | 167,400円＋(医療費−558,000円)×1% |
| 年収約370万円〜770万円 健保：標準報酬月額28万円〜50万円 国保：旧ただし書き所得210万円〜600万円 | 80,100円＋(医療費−267,000円)×1% |
| 〜年収約370万円 健保：標準報酬月額26万円以下 国保：旧ただし書き所得210万円以下 | 57,600円 |
| 住民税非課税者 | 35,400円 |
高額療養制度というのは、１ヶ月にかかった医療費が自己負担限度をいくら超えても限度額以上支払わなくいい制度です
この制度を使用するためには申請など手続きも必要になってくるので、高額な不妊治療費がかかるかたは必ず申請してください
また、自己負担限度額は世帯で合算もできます
デメリット
さて、不妊治療の保険適用によって金銭面でのメリットはよくわかったところで、次はデメリットについて話していきます
デメリットとしては、色んな面で制限がかかってくることです
不妊治療が保険適用されると、提供できる医療は標準化されます
保険適用前であれば、それぞれの患者の状態に合わせた個別の医療が提供できた場合でも、保険適用後は標準治療の提供になるのです
使用できる薬剤の種類・量・回数、必要な検査の回数が制限される場合には、その制限の範囲内でできる治療を提供することになります
上記の概要でも載せたように
治療開始時において女性の年齢が43歳未満であることや
40歳未満であれば通算6回まで（1子ごとに）
40歳以上43歳未満であれば通算３回（1子ごとに）など
年齢制限があったり、年齢による回数制限もあります
これが保険適用による医療の標準化です
制限がかかるということは
結果的に妊娠率の低下に繋がる可能性もあると考えられます
制限が設けられていることで、悲しい思いをする人もでてくるかもしれません
そういった面ではデメリットの１つと捉えられます
まとめ
さて、不妊治療の保険適用に関して少しお役に立てたでしょか
今回のまとめとしては
保険適用になる治療は
- 人工授精
- 体外受精
- 顕微授精
- 胚移植
- 胚培養
- 胚凍結保存
- 採卵
- 精巣内精子採取
というものがあり
メリットとしては
- 窓口負担が３割になり、金銭面で不妊治療に対して前向きになれる
- 高額療養制度が使えるようになる
デメリットとしては
- 年齢制限がある
- 回数制限（年齢に応じてさらに制限）がある
ということでした
不妊治療に悩んでる方は本当に多くいます
国が少しでもその不妊治療に対して、前向きになる対策を立ててくれることで助かる人たちもいます
一方で、国の決まりにより標準化されるものもあり、これまでのようにはいかない面もあります
全てを踏まえた上で、よかったのかわるかったのか
それは人それぞれになってしまうので、言及するのはやめておきます
ただ、少しでも治療をされている方々の負担が減るのであれば幸いです
私たちの治療もまだ進めている途中です
4月から保険適用されることもあり、医者からは体外受精の話もされています
せっかくなので、保険適用をプラスと捉え頑張っていく所存です
というわけで、少しでも不妊治療の保険適用について知ってもらえたらと思い発信してみました
不妊治療で悩んでる方々、お互い頑張りましょう
ではでは
おやすみ
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